2021年11月28日スタッフの【雇用や教育】について思うこと
■いろいろな経営者の方と
お話をさせていただく中で、
【経営が進むにつれて
『人手不足』の問題に直面している】
という状況が少なからずあります。
そんな中で、その運営が
スムーズに進まないのが
『雇用』について。
そもそも人手不足に関しては、
『雇用』の他、『外注』などの
手立ても考えられるわけですが、
雇用となると、
自社の業務にどっぷりと
浸かっていただくものになるため、
その仕事の進め方にも
しっかりとした配慮が必要となります。
雇用契約を結んだとは言え、
どうしても経営者の思い通りに
スタッフに動いてもらえず、
経営的に厳しい状況になる
ということも考えられるでしょう。
■その際に考えたいのが、
【将来的にどういった方向性に
経営を持っていきたいのか】
ということ。
そもそも、少数精鋭で
経営を進めたいのであれば、
その雇用についても『限定的』
にすべきであるかもしれませんし、
逆に、自社のメンバーとともに
経営を進めていきたいのであれば、
『チームの力』が必要になるかも
しれません。
そして、『チームの力』が
必要となる場合に考えるべきことが、
【社員の特性を
どのように伸ばしていくか】
ということ。
当然スタッフについても『人』ですので、
『良い点も』あれば、
『経営者にとって良くないと思われる点』
もあるかと思います。
■ここで大切にしたいのが、
【良くない点を注視するのではなく、
良い点を伸ばしてあげる】
という視点。
とは言え、これはいろいろな
考え方があり、
【良くない点を良くする方向に
持っていく】
のも一つの選択肢かと思いますし、
上述したように
【良い点をより伸ばしたり、
自社の適材適所の考えで
適切な箇所に配置することにより、
大きな効果を発揮する】
ということも期待できます。
■しかしながら、
【独り立ちをしてもらいたいため、
全ての業務をこなしてもらえる
ようにしたい】
という経営者の想いもあることも。
このような状況であれば、
経営にとってスタッフの不足しているで
あろう点を伸ばしていく
という視点が必要なのでしょうが、
もしかすると、そのスタッフの特性上、
期待通りに伸びていくということが難しい
ということも
往々にして考えられるわけです。
■その際に検討したいのが、
【スタッフ同士で良い点について
補い合っていく】
ということ。
【Aさんが得意としている分野が
Bさんは苦手であるかもしれませんし、
逆にAさんが苦手な分野が
Bさんが得意であるかもしれない】
ということです。
そうなると
【二人を掛け合わせることにより
大きな効果が期待でできる】
と言えます。
■その一方で、
一人ひとりに
一人前になってもらおうとするには、
この方法では、
【できない点をできるようにする】
ということが難しい状況に
なってしまいますよね。
このベースとなってくるのが
冒頭に述べた、
【経営者として自社の経営を
どの方向に持っていったら良いか】
ということなのかなと。
その背景には自らの『QOL』
が関係してくるものであり、
そのQOLに反する経営の方針となると、
【自らのQOLの欠損に繋がるのは
もちろんのこと、
そのことによりスタッフにも
そういったストレスが伝わってしまう】
ということもまた考えられます。
※QOLについては、こちらをご参考に。
QOLとは
そのようなことから考えると、
雇用を検討する前に、
【まずどういった視点で
経営を展開していきたいか】
ということを考え、
【そこに紐付ける形で雇用の仕方や
スタッフの教育の仕方を検討する】
ということが
重要なのかもしれませんね。
■ここ最近、
いろいろな経営者の方と
お話をする中で、
『雇用』に関することが
多く話題に上っている状況でしたので、
今日の記事ではそのことを
書かせていただきました。
根本のお話をすると、
【スタッフであっても
経営者であっても『人』と『人』】
ということ。
【しっかりとその人と人との繋がりを
重視した経営を意識する】
ということがまず第一に
大切なのかもしれません。
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《本日の微粒子企業の心構え》
・経営を展開していくにあたり、
【人材の確保】は必須であると言える。
・その人手を確保するには、
雇用のほか外注も考えられるが、
雇用をしていく場合には、
【そのスタッフの特性を注視し、
どのようにその特性を捉えていくか】
を考えることが重要である。
・大切なのは、
【経営者自らのQOLから逆算して、
どういった雇用の仕方や
スタッフの教育の仕方が適切であるか】
ということを考えること。
これを抜きにして
物事を前に進めようとしても、
往々にしてそれは『目標のない航海』
となってしまい、
フラフラと的を得ない経営になってしまう
というもの。
・しっかりと、
【経営者のQOLから目的・目標を捉え、
自社に適切な雇用や教育の仕方を
検討すべきである】
と言える。
今日も最後までお読みいただきまして、
ありがとうございました。